サーチキーワードターゲティングは、指定したキーワードで検索したユーザーに対して広告を配信するターゲティング機能です。事前に作成したキーワードのリスト（サーチキーワードリストサーチキーワードターゲティングを利用する際に、広告の配信対象となるキーワードのリストです。
さらに詳しく）を選択することで、サーチキーワードターゲティングを設定できます。
サーチキーワードターゲティングの仕組み
サーチキーワードターゲティングの主な利用メリット
サーチキーワードターゲティングの利用方法
サーチキーワードリストを広告グループに設定する
サーチキーワードターゲティングの実績値を確認する

サーチキーワードターゲティングの仕組み
サーチキーワードターゲティングとは
Yahoo! JAPANの各種検索機能でユーザーが検索したキーワードを利用し、ターゲティングを行う機能です。過去にあるキーワードを検索したユーザーが、別の機会にディスプレイ広告（運用型）が配信されるウェブページを訪れると、過去に検索したキーワード（検索履歴）をもとに広告が配信されます。本機能により、キーワード単位での精緻なターゲティングが可能です。また、検索広告で運用しているキーワードを併用することで、同じターゲット層へ重点的に訴求できます。
ヒント
	
広告配信に利用する検索履歴の有効期間は、「1日以内」「3日以内」「7日以内」「14日以内」「30日間」の中から選択できます。検索履歴の有効期間は、サーチキーワードリストごとに設定可能です。
	
広告を配信するユーザーが有効期間内にサーチキーワードで検索した回数を、「1回以上」「2回以上」「3回以上」の中から選択できます。サーチキーワードの検索回数は、サーチキーワードリストごとに設定可能です。
	
異なるデバイス（PC、スマートフォン、タブレットなど）でも、同一のユーザーによる検索とシステムが判定した場合は、当該検索履歴をもとに広告が配信されます。
例：
Yahoo! JAPAN IDでログインした状態で過去にPCで検索した場合、同じYahoo! JAPAN IDでログインしたタブレット端末でも、広告は配信されます。
サーチキーワードターゲティングの広告配信の仕組み
サーチキーワードターゲティングでは、ユーザーが過去に検索したキーワードを語句に分解し、広告主が設定したサーチキーワードと一致する場合に広告を配信します。キーワード一致の判定例は以下のとおりです。
広告が配信される例1
広告主が設定したキーワード
「不動産」
ユーザーの検索キーワード
「赤坂　不動産」
広告が配信される例2
広告主が設定したキーワード
「赤坂　不動産」
ユーザーの検索キーワード
「赤坂　不動産」
広告が配信される例3
広告主が設定したキーワード
「不動産　赤坂」
ユーザーの検索キーワード
「赤坂　不動産」
広告が配信されない例
広告主が設定したキーワード
「赤坂　不動産」
ユーザーの検索キーワード
「不動産」
 
ヒント
	
弊社独自の分解方法で語句を分解した結果、分解した語句が広告関連ではないと判断した場合、広告配信の対象外となります。
例：
「自動車」を「自動」「車」に分解して広告配信することはありません。
	
検索キーワードの語句の順番は、配信への影響はありません。
	
送り仮名や全角・半角、大文字・小文字など、一部の表記ゆれを含んで分解します。
	
配信対象をさらに絞り込む場合は、複数の語句を組み合わせたキーワードの設定をお試しください。
	
語句の分解方法は随時改善していく予定です。
サーチキーワードターゲティングの主な利用メリット
	
キーワード単位での精緻なターゲティング
通常のターゲティング機能よりも精緻な粒度で、意図したユーザーへ広告を配信できます。
	
検索広告の補完的役割
検索広告で運用しているキーワードをサーチキーワードターゲティングに活用することで、ディスプレイ広告（運用型）でも同じターゲット層に訴求できます。検索広告との併用で、より重点的なプロモーションが可能です。

サーチキーワードターゲティングの利用方法
1．サーチキーワードリストを作成する
サーチキーワードターゲティングを利用するには、どんな言葉で検索したユーザーに対して広告を配信したいかのリスト（サーチキーワードリスト）を事前に作る必要があります。作成方法などの詳細は以下を参照してください。
サーチキーワードリストとは
サーチキーワードリストの作成
サーチキーワードリストの管理
2．サーチキーワードターゲティングを行うキャンペーンと広告グループを用意する
※すでに広告グループを作成済みの場合は以下の手順は不要です。
Yahoo!広告 ディスプレイ広告の広告管理ツールでは、キャンペーンの新規作成と同時に新規広告グループおよび広告を作成できます。キャンペーンの作成方法は「キャンペーンを作成する」を参照してください。
すでに作成済みのキャンペーン配下に新規広告グループを作成する方法は「広告グループを作成する」を参照してください。
3．サーチキーワードリストを広告グループに設定する
1で作成したサーチキーワードリストを広告グループに設定します。詳細は「サーチキーワードリストを広告グループに設定する」を参照してください。
サーチキーワードリストを広告グループに設定する
サーチキーワードターゲティングを広告グループに設定する方法は2通りあります。
ヒント
	
1広告グループに設定可能なサーチキーワードリスト数は、最大10件までです。
	
1広告グループに複数のサーチキーワードリストを設定した場合、いずれかのリストに含まれるサーチキーワードであれば、配信対象になります。
「サーチキーワード編集」画面で広告グループを選択して設定する
操作手順
	
サイドメニュー（設定項目）の「サーチキーワード」をクリックします。
	
「編集」ボタンを押します。


「サーチキーワード編集」画面に遷移します。
	
ターゲティングを設定する広告グループが登録されているキャンペーン、および該当の広告グループを選択します。
	
「サーチキーワードリストを指定して配信」を選択します。
	
サーチキーワードリストの一覧から、設定するリストにチェックを入れます。選択したリストは右欄に表示されます。

ヒント
・設定対象の広告グループを変更する場合は、設定対象の右側に表示されている「設定対象を変更する」をクリックすると、広告グループ選択画面に戻ります。

・サーチキーワードリスト名の右にあるiアイコンをクリックすると、リストの説明を確認できます。

・サーチキーワードリストの新規作成や編集を行う場合は、「サーチキーワードリストの管理画面へ」をクリックすると、リストの管理画面に遷移します。


	
「設定」ボタンを押します。

サーチキーワードターゲティングが設定されます。
広告グループ作成画面または広告グループ設定画面から設定する
操作手順
	
「広告グループを作成する」画面、または「広告グループ設定」の編集画面にある「ターゲティング」項目の「サーチキーワード」にて「サーチキーワードリストを指定して配信」を選択します。
	
サーチキーワードリストの一覧から、設定するリストにチェックを入れます。選択したリストは右欄に表示されます。

ヒント
・サーチキーワードリスト名の右にあるiアイコンをクリックすると、リストの説明を確認できます。

・「再読込」をクリックすると、最新のサーチキーワードリストを読み込みます。サーチキーワードリストを新規作成後、当該リストを設定する場合にクリックしてください。

・サーチキーワードリストの新規作成、編集を行う場合は、「サーチキーワードリストの管理画面へ」をクリックすると、リストの管理画面に遷移します。


	
「作成」または「保存」ボタンを押します。

ご注意
	
広告の配信対象を絞り込みすぎると、広告の表示回数が大幅に減少する可能性があります。
	
ターゲティングの精度（正確性）はYahoo! JAPANによって保証されるものではなく、選択した設定およびその他の要素によって精度が異なる場合があります。
サーチキーワードターゲティングの実績値を確認する
広告グループに設定したサーチキーワードターゲティングは実績値（インプレッション数広告が表示された回数を指します。広告が4回表示された場合、インプレッション数は「4」です。、クリック数広告掲載面に表示された広告がクリックされた回数のことです。、コンバージョン数など）を確認できます。
確認方法は以下の2通りです。
広告管理ツールの一覧画面から確認する
サーチキーワードターゲティングの一覧画面からパフォーマンスデータを確認できます。詳しくは「一覧画面でパフォーマンスデータを確認する」を参照してください。
レポートで確認する
パフォーマンスレポートキャンペーン、広告グループ、広告などの各種パフォーマンスデータを確認するレポートです。
さらに詳しくを作成する際に「基本項目」の「設定項目：基本」から「サーチキーワードリスト名」や「サーチキーワードリストID」を指定すると確認できます。
※サーチキーワードごとの実績値を確認する場合は、「分割項目」から「サーチキーワード」を指定してください。
レポートの作成方法は「パフォーマンスレポート・テンプレートの作成」を参照してください。
ご注意
1人のインターネットユーザーが複数のサーチキーワードリストにマッチした場合、最大の入札価格調整率が設定されているリストのみに実績値が加算されます。最大の入札価格調整率が複数のリストに設定されている場合はそれぞれに実績値が加算されます。そのため、サーチキーワードターゲティングの実績値の合計と、その他のパフォーマンスデータやレポートの合計は一致しない場合があります。